2026.11.04

上司部下のコミュニケーションは、幸せ・ワークライフバランスに効く

上司の行動と部下の幸せ/ワークライフバランス満足度についての、日本の最新研究

地方の中堅食品メーカー1社の全従業員データ(2017〜2021年、のべ約2,700件)を5年間追跡して調査されました。


調べたのは、上司の5つの行動。
①仕事について的確なアドバイスをくれる
②困った問題に適切に対応してくれる
③部下の家庭や私生活をよく考えてくれる
④仕事以外の悩みも親身に聞いてくれる
⑤上司と気軽に雑談できる

これらと、部下の幸せ、ワークライフバランス満足度の関係を分析。


結果としては、5つぜんぶ幸せにもワークライフバランスにも効く。
順番は↓。
●幸せに効く順

  • ⑤ 気軽な雑談:+39.2
  • ③ 家庭や私生活への配慮:+32.5
  • ① 仕事の的確なアドバイス:+29.8
  • ② 困った問題への適切な対応:+23.2
  • ④ 仕事以外の悩みを聞く:+18.0
    ●ワークライフバランスに効く順
  • ③ 家庭や私生活への配慮:+48.4
  • ② 困った問題への適切な対応:+44.8
  • ⑤ 気軽な雑談:+38.9
  • ① 仕事の的確なアドバイス:+33.5
  • ④ 仕事以外の悩みを聞く:+28.9

しかもこの研究、同じ人を5年間追いかけているので、
「もともと満足しやすい性格の人」の影響を取り除いた上で、

上司への評価が変わると、本人の満足度も変わる。ことを確認頂いています。


ワークライフバランスというと、残業時間や制度の話になりがちですが、
「上司が気に掛けてくれるか」「雑談やプライベートまで含めて会話できるか」が、

実はバランスの満足感を大きく左右している。


上司の立場で言えば、
家庭への配慮はもちろん、仕事の相談に乗ること、何気ない雑談も、

部下の幸せにつながっている😊


Supervisor Effects on Subordinates' Work-Life Balance Satisfaction: Evidence from a Medium-Sized Japanese Company
上司が部下のワークライフバランス満足度に与える影響:日本の中堅企業からのエビデンス
Tomotaka Hirao(摂南大学、日本), Shizue Igawa(大阪学院大学), Yuko Okajima(京都先端科学大学)
Employee Responsibilities and Rights Journal, 2026/10/27
https://doi.org/10.1007/s10672-026-09613-4

制度だけでは、ワークライフバランスは救えない。 データが明かす「上司効果」の真実 人事制度 上司 Gemesis Notebook 万能な人事制度は存在しない。ライフステージによって求める「正解」は異なる The Illusion The Reality 一律の制度 真のワークライフバランスとは、 一律なインプットではなく、 若手社員 子育て世代 中堅層 據ゑて主導的な職業的画】である。 成長と承諾を求める 時短と柔軟性を求める 精神的余余白を求める Work Life Gemais Notebook ワークライフバランスの鍵を握る「ゲートキーパー」は直属の上司である 会社・人事制度 上司(Manager) Work 従業員 Private Life 日本の「会社中心の社会」において、従業員は自分の労働時間を自に調整する裁量が限られています。 そのため、日々顔を合わせる直属の上司のマネジメント行動が、制度そのものよりも個人のワークライフバランスに圧倒的な影響を与えます。 これが「上司効果(Boss Effects)」です。 Generics Notebook 5年間の追跡調査が証明した、個人の性格に依存しない「上司の影響力」 人事データ 2017年 Work-Life Balance Satisfaction 2017 2018年 Work-Life Balance Satisfaction 2018 2019年 Work-Life Balance Satisfaction 2019 2020年 Work-Life Balance Satisfaction 2020 2021年 従業員満足度調査 データベース 調査概要と分析手法 • 対象:中堅食品メーカー従業員 約500名(5年間のパネルデータ) • 分析手法:固定効果モデル(Fixed-Effects Model) • データの意味:「もともと楽観的な性格だから」「環境が良いから」といった個人の性格や環境の違いを統計的に完全に排除し、ゆらぎなし、純粋に「上司の行動の変化」がもたらす影響だけを精密に抽出した信頼性の高いデータです。 Gamma Notebook 上司の行動一つで、部下のワークライフバランス満足度は最大約48%上昇する 満足度 部下のサポートをしない上司のもとで働く場合 サポート行動に「非常にあてはる」上司のもとで働く場合 家族・プライベートへの配慮がある上司のもとては、「満足している」率率が +48.4% 跳ね上がる。 業務上の的確なアドバイスを行う上司のもとても、満足度は +33.5% 上昇する。 誰の下で働くか、制度の有無を凌駕する。 Gemesis Notebook ワークライフバランスを向上させる上司が実践している「5つの行動」 業務サポート 1. 業務に関する的確なアドバイス 2. 失敗や困難な問題への適切なトラブルシューティング 感情・関係性サポート 3. 家族やプライベートな生活への深い配慮 4. 仕事以外の悩みにも親身に耳を傾ける 5. 気軽に「雑談」ができる関係性 【業務サポート】的確な指示と課題解決が、週末の「心理的疲労」を未然に防ぐ 未完了のタスク・不安 一見ワークライフバランスとは無関係に見える「的確なアドバイス」と「トラブル対応」。しかし、これらが欠ける と、部下は「仕事が片付いていない」という認知的な負担(Cognitive Load)を抱えたまま帰宅することになります。マネージャーとして業務を適切に進めることと自身が、部下のプライベートを守る最強の盾となります。 German Notebook 【感情サポート】「気軽な雑談」は、 プライベートの配慮へと繋がる信頼の階段 満足度上昇: +48.4% 満足度上昇: +28.9% 満足度上昇: +38.9% 家族・生活 への配慮 仕事以外の 悩みの相談 気軽な雑談 雑談は単なる無駄話ではありません。データは、日常的なコミュニケーションが信頼の基盤となり、深い悩みや家庭の事情を相談できる心理的安全性を作り出すことを示しています。感情的知性(EQ)の高いコミュニケーションが、人生の満足度を直接的に引き上げます。 Gemesis Notebook なぜ上司の行動が効くのか? 学術理論が解き明かす「3つのメカニズム」 心のエネルギー充電 (資源保存理論) 防弾堤・ゲートキーパー (境界管理論) ポジティブな波及効果 (スピルオーバー理論) 上司のサポートが心理的リソースを補充し、疲労の枯渇海を防ぐ。 上司の適切な指導が、仕事と家庭を切り離す「心理的な許可」を与える。 職場で高まった自己効力感と活力が、そのまま家庭生活の幸福感へ波及する。 Gemini Notebook 比較表:「システム管理型マネージャー」vs「WLB創出型マネージャー」 カテゴリー 焦点 システム管理型マネージャー ✕ 労働時間の長さを監視・管理する WLB創出型マネージャー ✓ 仕事とプライベートの「心理的境界」を管理する コミュニケーション ✕ 業務上の必要最低限の連絡のみ ✓ 雑談や生活のコンテキストを含めた対話 トラブル時の対応 ✕ 責任の所在を追求する ✓ 適切に介入し、心理的負担を取り除く WLBへのスタンス ✕ 「人事部が制度で解決すべき問題だ」 ✓ 「リーダーである私の毎日の責任だ」 Genersis Notebook 明朝から始められる、 マネージャーのための「3つのアクション」 1. プロセスを承認する 結果だけでなく、そこに至る努力かプロセスを認める。部下のやる気を高め、心のエネルギーを充電す。 Work 2.「つながらない権利」をチームの規範にする 勤務時間外の緊急性のない連絡を控えるルールを設ける。上司自らが仕事と家庭の「境界」をするゲートキーパーとなる。 Private Life 3.「雑談」を意図的に仕組みにする 業務連絡の前後や10時に、意図的に雑談の時間を取る。部下の仕事以外のコンテクスト(背景)を理解することが全ての出発点。 © Generalist Notebook 組織への提言:マネージャーの加重責闘に頼らない「支援のエコシステム」 経営陣・人事 組織の成果 マネージャー 従業員 WLBの実現をマネージャー個人の努力に押し付けてはいけません。プレッシャーに晒され、疲弊しているマネージャーは部下を支援できません。 組織の役割: プロジェクト管理だけでなく、「ヒューマンリソース管理」や「感情サポート」のスキルをマネジメント研修に組み込むこと。そして何より、マネージャー自身の心理的リソースを組織全体で保護する仕組みが必要です。 ワークライフバランスは「制度」ではなく、毎日の「対話」の中にある Company Policy 会社の方針 仕事 私生活 従業員 マネージャー 真のワークライフバランスは、日々詳と、どのように働き、どんな言葉を交わすかという「心理的な状態」によって決まります。日常的なコミュニケーション、適切な業務サポート、そして境界線を守る姿勢。この小さな行動の積み重ねが、チームの人生を前向きに豊かにする力を持っています。 Genomics No
投稿者による補足(4件)
補足 1

動画解説はこちら😊
https://youtu.be/GqpomDp-E_k

補足 2

本研究のウェルビーイング小話はこちら😊
はぴテク相談室:チームの「仕事と家庭のバランス」、上司のわたしにできること
https://archive.happytech.co.jp/posts/2026-11-04-1793728741/

補足 3

【研究背景】

■ この研究の前提となる研究背景

この論文(Hirao, Igawa & Okajima, 2026)は、日本の中規模食品メーカー1社の縦断データを使い、「上司の行動が部下のワーク・ライフ・バランス(以下WLB)満足度にどう関係するか」を調べたものです。その前提になっている先行研究の流れを、順を追って整理します。


■ 1. 出発点:WLB施策は企業の生産性を上げるのか?

▼ 1990年代以降の実証研究
  • 1990年代から、WLB施策(柔軟な勤務時間、家族向け福利厚生など)が企業の生産性に与える影響を調べる研究が数多く行われてきました。
  • 多くの研究は、WLB施策と組織の生産性のあいだに正の関係があると報告しています(Iii et al. (1996)、Konrad & Mangel (2000)、Baughman et al. (2003)、Sato & Takeishi (2008)、Akter et al. (2021))。
▼ しかし「企業の見えない違い」を考慮すると関係が弱まる
  • 一方で、「観察されない企業の異質性」(データでは捉えきれない企業ごとの特徴)を考慮に入れると、この関係は弱まるか消えてしまうという研究もあります(Bloom & Van Reenen (2006)、Giardini & Kabst (2008)、Yanadori & Kato (2009)、Bloom et al. (2011)、Yamamoto & Matsuura (2014)、Adame-Sánchez et al. (2016))。
▼ レビュー研究の結論
  • Dex & Scheibl (1999) は、導入コストはあるものの、WLBは採用や定着の改善を通じて企業業績を高めうると論じています。
  • しかし Beauregard & Henry (2009) は広範な文献レビューにより、「WLB施策がワーク・ライフ・コンフリクトの軽減を通じて組織業績を改善するという主張を裏付ける証拠は不十分」と指摘しました。
  • Akter et al. (2022) は体系的文献レビューを行い、研究手法、業種、組織規模、国や地域の文脈によって結果が異なると結論づけています。
▼ まとめ
  • 既存研究を見渡すと、WLB施策が企業の生産性に与える影響については合意がありません。ただし、WLB施策が生産性にマイナスに働くという結果は見つかっていません。

■ 2. 視点の転換:WLBを「原因」ではなく「結果」として見る

  • そこで問われるのが、「では個々の従業員は実際にWLBを実感できているのか」という点です。
  • Darcy et al. (2012) は、「WLBはあらゆるキャリア段階の従業員にとっての関心事であり、幼い子を持つ親だけのものではない」と述べています。
  • この論文は、従業員中心の分析視点に立つなら、WLBは原因(独立変数)ではなく結果(従属変数)として扱う方が適切だ、と位置づけています。
▼ 制度があっても達成は保証されない
  • 労働法などの社会政策は、法的枠組みを通じて人事管理のあり方に直接影響します(Wootton (2014))。しかし、施策を導入しても従業員がWLBを達成できるとは限りません。
  • WLBの捉え方は人によって違います。論文が挙げる例では、勤続年数の短い若手はキャリア目標の達成に集中しがち、管理職は上層部の承認を得ようと努力しがち、未就学児を持つ既婚者は労働時間を減らして育児や家事に時間を割きたい、など。
  • つまり、同じ施策でも、ある人にはやる気を与え、別の人には不満をもたらす可能性があります。この異質性(人による違い)があるため、WLB満足度の決定要因を特定するには、個人差を考慮した実証分析が必要になります。

■ 3. 理論的な枠組み:職場環境はなぜ仕事と家庭の経験に影響するのか

ワーク・ファミリー研究では、仕事と私生活の相互作用を説明する理論がいくつか発展してきました。

▼ 資源保存理論(Conservation of Resources theory)
  • 人は価値ある資源を獲得・維持・保護しようとし、職場での資源の増減が他の生活領域での幸福や機能に影響する、という理論です(Hobfoll (1989, 2001)、Halbesleben et al. (2009, 2014)、Halbesleben & Wheeler (2015)、Hobfoll et al. (2018))。
▼ ワーク・ファミリー境界理論/バウンダリー理論
  • 仕事と家庭の領域は「境界」で区切られており、その境界の透過性(どれだけ行き来しやすいか)や柔軟性は人によって異なる、とする考え方です。これが仕事と家庭の関係をどう管理するかを左右します(Nippert-Eng (1996)、Ashforth et al. (2000)、Clark (2000))。
▼ スピルオーバー理論
  • ある領域で生じた経験・感情・ストレスが、別の領域に波及(スピルオーバー)するという考え方です(Greenhaus & Powell (2006)、Poelmans et al. (2008))。
▼ 本研究との接続
  • これらの理論は、職場の条件が心理的なプロセスを通じて従業員のWLB認識を形づくりうることを示唆します。
  • 論文は、十分な職場資源と適切に調整された境界が組み合わされば、ポジティブなスピルオーバーが起こりうると考え、上司の支援を通じて自己効力感が高まり、境界が維持され、疲労が和らぐことで、仕事での良い経験が家庭に波及する、という見立てを置いています。

■ 4. WLB満足度の実証研究:何が満足度を左右するのか

▼ 背景
  • 労働者の健康を守るための労働時間規制は古くからの課題でしたが、WLBの向上そのものが政策担当者や研究者の注目を集めるようになったのはここ数十年のことです(International Labour Organization (2022))。
  • 同時に、共働き世帯やひとり親世帯の増加、育児ニーズの増大などにより、家庭側の要求も高まってきました(Valcour (2007))。
▼ 労働時間・労働条件との関係
  • Valcour (2007) は、労働時間とWLB満足度のあいだに負の相関を見出す一方、職務の複雑さや労働時間へのコントロールはWLB満足度と正の関連があることを示しました。
  • Beham et al. (2012) は雇用形態ごとのWLB満足度を調べ、労働時間が大幅に短いパートタイム就業者が最も高い満足度を示す傾向を明らかにしました。
  • McNamara et al. (2013) も、週あたり労働時間とWLB満足度のあいだに負の関係を確認しています。
  • これらから、WLB満足度は労働時間などの労働条件に影響されることが示唆されます。
▼ 仕事の要求(job demands)との関係
  • WLB満足度は仕事の要求の種類によっても異なるとする研究があります(Beham & Drobnič (2010)、Sarwar et al. (2021))。
  • Beham & Drobnič (2010) はドイツのオフィスワーカーを対象に、職場での社会的支援や職務へのコントロールがWLB満足度と正の相関を持ち、心理的な仕事の要求や雇用不安は負の関連を持つことを示しました。
▼ 上司からの情緒的支援・道具的支援
  • 情緒的支援とは、気にかけてもらえている、感情を認めてもらえている、支援者と安心して話せる、といった認識のこと。道具的支援とは、柔軟な勤務の調整、制度の案内、業務スケジュールの管理など具体的な行為のことです(Hammer et al. (2009))。
  • Abendroth & den Dulk (2011) は欧州諸国の調査データから、情緒的支援はWLB満足度に正の効果を持つ一方、道具的支援には有意な影響がないことを示しました。
  • Hammer et al. (2009)、Kossek et al. (2011)、Kossek et al. (2023) は、一般的な上司支援よりも、仕事と家庭に特化した上司支援(family supportive supervisor behaviors)の方が従業員のWLB満足度にとって重要であることを示しています。
  • これらの研究は、WLB満足度が上司からの情緒的・心理的支援に影響されることを示唆しています。

■ 5. 先行研究の限界:個人固有の効果が統制されていない

  • 上記の研究は有益な知見を与える一方で、多くは「個人固有の効果」に起因する欠落変数バイアス(本来考慮すべき要因がモデルに入っていないことで推定が歪む問題)を考慮していません。
  • WLBの捉え方は人によって違うため、このバイアスは無視できません。
  • 人口統計的な変数を統制変数として入れる研究もありますが、それだけでは個人固有の効果をすべて取り除くことはできず、縦断データと固定効果モデル(個人内の変化に注目して、時間を通じて変わらない個人の特徴を除去する手法)が必要になります。
  • 構造方程式モデリング、マルチレベル混合効果回帰、マルチレベル構造方程式モデリングなど高度な手法を使った研究はありますが(Grawitch et al. (2013)、Sarwar et al. (2021)、Tan et al. (2024))、この問題に十分対処した縦断研究は少ない、というのが論文の指摘です。

■ 6. 「ボス効果」研究:上司が部下に与える影響の経済学

▼ データの壁
  • 企業から人事データや従業員満足度調査データを入手するのは難しく、経済学分野で上司と部下の関係を実証した研究は限られています。
  • そのため研究者は、スポーツのコーチ、学校長、CEOといった特定の役職に注目してきました(Pérez-González (2006)、Bennedsen et al. (2007)、Frick & Simmons (2008)、Bridgewater et al. (2011))。ただし、スポーツと企業活動には大きな違いがあり、校長やCEOは大半の従業員の直属上司ではなくトップマネジメントであるという点に注意が必要です。
▼ 先駆的研究
  • Abowd et al. (2008) は、雇用主と従業員をマッチさせた縦断データで両者の関係を分析する方法論を発展させました。
  • 実証経済学における「ボス効果」研究の先駆けとされるのが Lazear et al. (2015) です。大手サービス企業の個人生産性データを分析し、質が下位10%の上司を上位10%の上司に置き換えると、9人チームに1人追加するよりもチーム全体の産出が大きく増えることを示しました。
  • Artz et al. (2017) は米英の労働者データ(人事データではない)を使い、上司の技術的専門性が従業員の全体的な職務満足度の最も重要な決定要因であることを示しました。
▼ 日本での研究
  • 日本では人事経済学分野の実証研究は限られています。
  • Kuroda & Yamamoto (2018) は、上司の効果的なコミュニケーションと有能なリーダーシップが従業員のメンタルヘルスと生産性を大きく高めることを示しました。ただし、雇用主と従業員をマッチさせた縦断調査データを使っているものの、人事データや従業員満足度データは含まれていません。
  • Okajima et al. (2021) は日本企業の人事データを用い、前の上司の影響が上司交代後も従業員の現在の業績に残り続けることを明らかにしました。ただし、個人固有効果を統制する固定効果モデルの活用が十分でないという限界がありました。

■ 7. なぜ日本か:会社中心社会という文脈

  • OECDの指標では、日本はWLBの国際比較で相対的に低い位置にありますが、日本の労働者のWLBの決定要因に関する実証的証拠は限られています。
  • 日本は「会社中心社会」と形容されることが多く、長期雇用関係や階層的な組織構造が特徴とされています(Kimoto (1997)、Matsuba (2001))。
  • また、長期雇用、年功的昇進、企業別組合、ジョブローテーションといった制度的特徴が指摘されてきました(Abegglen (1958)、Dore (1973)、Gordon (1998)、Koike & Inoki (1990)、Nishimura et al. (2023))。
  • こうした環境では、上司が昇進、勤務形態、職場の非公式な規範に重要な役割を果たすため、上司が部下の労働条件やWLBに与える影響がとくに大きくなる可能性があり、日本は上司・部下関係とWLB満足度を調べるのに適した文脈だと論文は位置づけています。

■ 8. 先行研究を踏まえた本研究の位置づけ

以上の流れを受けて、この論文は次の3点で既存研究に貢献することを目指しています。

  • 上司ごとのばらつきが部下のWLB満足度とどう関連するかという「ボス効果」の新たな実証的証拠を示すこと。
  • 上司・部下をマッチさせた縦断データと固定効果推定を用い、時間を通じて変わらない個人の異質性を統制するという、先行研究で手薄だった方法論上の課題に取り組むこと。
  • これまで別々に発展してきた「ボス効果」研究とWLB研究のあいだの橋渡しをすること。

なお論文自身も、上司行動とWLB満足度の因果の向きを完全には特定できないこと(WLB満足度が高い人が上司を高く評価する逆の関係もありうること)、単一企業のデータであることなどを限界として明記しています。

補足 4

【研究内容】

■ この研究のねらい

▼ 背景:ワークライフバランスは「結果」として見るべき
  • 1990年代以降、ワークライフバランス(仕事と私生活の両立、以下WLB)施策が企業の生産性を高めるかどうかが多く研究されてきたが、結論は一致していない。Beauregard & Henry (2009) は、WLB施策が仕事と生活の葛藤を減らすことで組織の業績を高めるという主張を裏づける証拠は不十分だとし、Akter et al. (2022) も研究手法や業種、国・地域によって結果が異なると結論づけている。
  • そこで本研究は視点を変え、WLBを「企業業績の原因」ではなく「従業員にとっての結果」として扱う。Darcy et al. (2012) が述べるように、WLBは幼い子どもをもつ親だけでなく、あらゆるキャリア段階の従業員に関わる問題だからである。
▼ 2つの着眼点
  • 第一に、WLBのとらえ方は人によって大きく異なる。若手は昇進を目指して長く働きたいかもしれないし、未就学児のいる人は労働時間を減らしたいかもしれない。同じ施策でも人によって反応が違うため、個人ごとの違い(個人固有効果)を統制した分析が必要になる。
  • 第二に、上司の存在である。部下は自分の労働時間を自由に調整しにくく、上司の管理行動がWLBに影響すると考えられる。しかし、企業の人事データを入手しにくいため、経済学の分野では上司と部下の関係を扱った実証研究は限られてきた。
  • 日本はOECDの指標でWLBの国際順位が比較的低く、長期雇用や階層的な組織構造をもつ「会社中心社会」(Kimoto, 1997; Matsuba, 2001)とされるため、上司の役割を調べる上で有用な文脈だと著者らは位置づけている。
▼ 本研究の貢献
  • 上司ごとの違いが部下のWLB満足度と関連するという「ボス効果(boss effects)」の新しい証拠を示すこと。
  • 上司と部下を結びつけた縦断(パネル)データと固定効果モデルを使い、時間を通じて変わらない個人の特性を統制すること。
  • ボス効果研究とWLB研究の橋渡しをすること。

■ 先行研究と理論的枠組み

▼ 職場環境がWLBに影響する理論
  • 資源保存理論(Hobfoll, 1989, 2001):人は価値ある資源を獲得・維持・保護しようとし、職場での資源の増減が他の生活領域の幸福にも影響するという考え方。
  • ワーク・ファミリー境界理論(Nippert-Eng, 1996; Ashforth et al., 2000; Clark, 2000):仕事と家庭は境界で隔てられており、その境界の「通しやすさ」や「柔軟さ」が両領域の管理の仕方を左右するという考え方。
  • スピルオーバー理論(Greenhaus & Powell, 2006; Poelmans et al., 2008):一方の領域で生じた経験や感情、ストレスが他方の領域に流れ込むという考え方。
  • これらを踏まえ、著者らは、十分な職場資源と適切に管理された境界があれば、仕事での良い経験が家庭に流れ込む「正のスピルオーバー」が起こりうると考えている。
▼ WLB満足度に関する実証研究
  • Valcour (2007) は労働時間とWLB満足度の負の相関、仕事の複雑さや労働時間の裁量との正の相関を報告した。McNamara et al. (2013) も週労働時間とWLB満足度の負の関係を見いだしている。
  • Beham & Drobnič (2010) はドイツの事務職を対象に、職場の社会的サポートと仕事の裁量がWLB満足度と正に相関し、心理的な仕事要求や雇用不安は負に相関することを示した。
  • 上司の支援については、情緒的サポート(気にかけてもらえる、気持ちを受け止めてもらえる)と道具的サポート(勤務の柔軟性への対応や制度の案内など)が区別される(Hammer et al., 2009)。Abendroth & den Dulk (2011) は情緒的サポートが正の効果をもつ一方で道具的サポートには有意な影響がないことを示し、Hammer et al. (2009)、Kossek et al. (2011)、Kossek et al. (2023) は、上司の一般的な支援よりも仕事と家庭に特化した支援のほうが重要だと示した。
  • ただし、これらの多くは個人固有効果という欠落変数バイアス(分析に入れていない要因によって推定がゆがむこと)を十分に考慮していない。人口統計的変数を統制変数に入れるだけでは不十分で、縦断データと固定効果モデルが必要だと著者らは指摘する。
▼ ボス効果の研究
  • Lazear et al. (2015) は、大手サービス企業の個人別生産性データから、質が下位10%の上司を上位10%の上司に置き換えると、9人チームに1人追加するよりもチームの総産出が大きく増えることを示した。
  • Artz et al. (2017) は米英のデータから、上司の技術的専門性が従業員の職務満足の最も重要な決定要因だと報告した。
  • 日本では、Kuroda & Yamamoto (2018) が上司の効果的なコミュニケーションと有能なリーダーシップが従業員のメンタルヘルスと生産性を高めることを示し、Okajima et al. (2021) は前の上司の影響が上司交代後も現在のパフォーマンスに残ることを示した。ただし前者は人事・従業員満足度データを含まず、後者は固定効果モデルの活用が限定的だった。

■ データと変数

▼ 対象企業と調査
  • 日本の地方にある中規模の食品メーカー(A社)。創業約100年で、1990年代後半に製品が全国的にヒットしたことで成長し、正社員は2017年の483人から2021年の561人に増えた。コロナ禍でも財務は健全だった。
  • 2つのデータを使った。1つは2017〜2021年に毎年実施された従業員満足度調査で、人事制度改革の一環として全従業員に実施されたため回収率は100%(休職者や特別任務の者は除く)。2017〜2019年は紙、2020〜2021年はウェブで実施された。
  • もう1つはA社の人事データで、個人ID番号で満足度調査と結合し、縦断データセットを作った。採用・退職・休職があるため、各人の観測期間が揃わない「不均衡パネル」である。
▼ 従属変数(説明される側)
  • WLB満足度を測る既存の尺度(Valcour, 2007; Lorys, 2017; Agha et al., 2017)は日本語版がなく使えなかったため、満足度調査の項目「私は自分の生活における家族との時間と労働時間のバランスに満足している」(1=非常に不満〜5=非常に満足)を用いた。
  • 年ごとの推移確率を見ると、たとえば2017年に「非常に不満」だった人のうち42.3%が翌年も同じ状態にとどまり、5.8%が「非常に満足」に移った一方、「非常に満足」から「非常に不満」への移行は0%だった。
▼ 独立変数(説明する側)
  • 従業員は本人の希望ではなく会社の人事方針で上司に割り当てられ、定期的な異動もあるため、多くの従業員が観測期間中に複数の上司を経験している。これは、特定の上司を自分で選ぶ「自己選択」の懸念を和らげる。
  • 独立変数は2種類に分けて別々に分析した。
  • 1つ目は直属の上司(一次評価者)のダミー変数で、上司ごとの効果のばらつきを調べるためのもの。
  • 2つ目は満足度調査での上司の行動に関する5項目:(1)上司は部下の行動を観察し、業務に関して的確な助言をくれる、(2)自分に落ち度があるかもしれない困難な問題に適切に対応してくれる、(3)部下の家庭や私生活をよく考えてくれる、(4)仕事以外の悩みにもいつでも耳を傾けてくれる、(5)上司と気軽な雑談ができる。いずれも5段階で回答。
  • 5項目の間には中程度の相関があるため、多重共線性(説明変数どうしが似すぎて推定が不安定になること)を避けるため、1項目ずつ別のモデルで用いた。
▼ 統制変数
  • 性別、大卒以上、未就学児の有無、年齢、年間残業時間、年ダミー。すべて人事データから取得した。
  • 性別と学歴は時間を通じて変わらないため、固定効果モデルでは除外される。
  • 年齢・勤続・賃金・役職は日本の雇用システムでは強く相関するため同時に使えず、仕事と家庭の両方の要求に関わる年齢を採用した。
  • 記述統計では、観測数2723、個人数653、上司数65。女性比率28.1%、大卒以上50.1%、未就学児あり29.3%、平均年齢33.4歳、年間残業時間の平均は53.4時間だった。WLB満足度は「やや満足」が43.6%と最も多く、「やや不満」が26.4%だった。

■ 分析方法

▼ 固定効果順序ロジットモデル
  • 従属変数が5段階の順序カテゴリーなので、順序ロジットモデル(順番のある選択肢の確率を推定するモデル)を使う。
  • さらに、時間を通じて変わらない個人の特性(WLBに対する考え方など)を取り除くため固定効果モデルを用いる。これは個人内の変化だけに注目する「within変換」によって、観測できない個人の異質性を消す方法である(Wooldridge, 2003)。
  • 順序ロジットの固定効果推定は複雑で標準的な方法がなかったが、Baetschmann et al. (2015) が提案したBUC(Blow-Up and Cluster)推定量はモンテカルロ・シミュレーションで従来法より一貫した結果を示しており、Stataのコマンドfeologitとして実装されている(Baetschmann et al., 2020)。本研究はこれを用いた。
▼ 尤度比検定
  • 上司効果のばらつき(異質性)を確認するため、すべての上司ダミーの係数が等しいという帰無仮説を立て、制約つきモデルと完全モデルの対数尤度を比較する尤度比検定を行った。
▼ 因果関係についての注意
  • 本研究は上司の良い行動がWLB満足度を高めると想定しているが、逆に、WLB満足度が高い従業員ほど上司を好意的に評価する可能性も排除できない。
  • ラグ付きモデル(前年の上司行動で今年の満足度を説明する方法)は因果推論の一手段だが、A社では1年のうちに上司の異動や従業員のジョブローテーションが頻繁に起こるため、1年前の上司行動が現在の満足度に影響するとは考えにくく、適切ではないと判断した。
  • したがって因果の識別には限界があるが、縦断設計と個人内変動への着目により、上司評価の変化とWLB満足度の変化の関連を見ることで懸念を軽減していると著者らは述べている。

■ 結果

▼ 上司の異質性(モデル1)
  • 従属変数や上司が期間中に変化しなかった従業員、部下が少なく推定が不安定になる上司などを除外し、473人・2065観測で推定した。
  • 尤度比検定の結果、「上司効果は上司間で変わらない」という帰無仮説は0.1%水準で棄却された。つまり、ある上司のもとでは部下がWLBに満足を報告し、別の上司のもとでは不満を報告するという、上司ごとの違いがA社内に存在する。
▼ 上司の行動との関連(モデル2〜6)
  • 507人・2209観測で推定。5つの上司行動項目すべてで、「強くそう思わない」を基準にしたとき、「そう思う」「強くそう思う」と答えた従業員はWLB満足度が高いという結果になり、係数は1%または0.1%水準で有意だった。
  • 順序モデルの係数は解釈しにくいため、限界効果(各選択肢を選ぶ確率がどれだけ変わるか)を計算した。「強くそう思う」の場合の結果は以下の通り。
  • (1)的確な業務助言:「非常に不満」「やや不満」「どちらでもない」を選ぶ確率がそれぞれ11.3、20.5、1.8ポイント低く、「やや満足」「非常に満足」を選ぶ確率が18.2、15.3ポイント高い。
  • (2)困難な問題への適切な対応:不満側がそれぞれ15.0、27.3、2.4ポイント低く、満足側が24.3、20.5ポイント高い。
  • (3)家庭・私生活への配慮:不満側がそれぞれ16.3、29.6、2.6ポイント低く、満足側が26.3、22.1ポイント高い。5項目の中で最も大きな変化だった。
  • (4)仕事以外の悩みへの傾聴:不満側がそれぞれ9.7、17.6、1.6ポイント低く、満足側が15.7、13.2ポイント高い。
  • (5)気軽な雑談:不満側がそれぞれ13.1、23.7、2.1ポイント低く、満足側が21.1、17.8ポイント高い。
  • まとめると、仕事に関する支援(助言、問題対応)と家庭・私生活に関する支援(配慮、傾聴、雑談)のどちらも、部下のWLB満足度の高さと関連していた。
▼ 頑健性チェック
  • 従属変数が単一項目であることは限界なので、代替の従属変数として「すべてを考慮して、あなたは幸せだと言えますか」という幸福度(1=非常に不幸〜5=非常に幸福)を用いて再推定した。幸福度の単一項目は米国の総合社会調査(GSS)でも使われており、Frey & Stutzer (2002) はその安定性や妥当性に問題はないと報告している。
  • WLB満足度と幸福度のスピアマン順位相関係数は0.272で、0.1%水準で有意だった。
  • 幸福度を従属変数にした固定効果順序ロジットでも、主な結果と同様のパターンが得られた。ただし、項目(2)では「強くそう思う」のみが有意、項目(4)では「そう思う」と「強くそう思う」がほぼ同程度の効果になるなど、細部は異なる。
  • 著者らは、主結果は代替の設定に対しても頑健だと結論づけている。ただし、全般的な幸福感と領域別の満足度(WLB満足度)は心理測定上は別の構成概念であると注記している。

■ 考察

▼ 理論的含意
  • 上司の支援行動と部下のWLB満足度の正の相関は、資源保存理論の観点からは、道具的・情緒的サポートという社会的資源の獲得と解釈できる。これらの資源が仕事による心理的エネルギーの消耗を防ぎ、自信と活力を育むと考えられる。
  • 境界理論の観点からは、上司は「ゲートキーパー(門番)」として働く。部下が仕事と家庭の境界を保ちたくても職場の同調圧力で難しい場合があるが、上司の前向きな関わりによって境界を設けることへの心理的な許可が得られ、仕事が私生活に過度に侵入するのを抑えられる。
  • 十分な職場資源と適切な境界管理が揃えば、正のスピルオーバーにつながりうる。著者らは、上司の行動は単なる支援にとどまらず、「仕事が終わっていない」という感覚を解消することで仕事からの認知的な切り離しを促している可能性があると論じている。
  • ただし、本研究は二次データに基づくデータ駆動型の分析であり、これらの理論を直接検証したわけではないと明記している。
▼ 実践的含意
  • 多くの組織では管理職の人材マネジメント能力が十分ではない(Institute for Management Development (2023) によれば日本企業の管理職も例外ではない)。管理職研修は、WLBを個人の責任ではなく、職場慣行と管理行動によって形づくられる組織の成果として位置づけ直す必要があると著者らは提案する。
  • 第一に、管理職は仕事への動機づけを高める心理的資源の提供者であるべきだとする。結果や成果だけでなく努力やプロセスを認めるフィードバック、権限委譲などが挙げられる。ただし、肯定的なフィードバックだけでは過重労働や人間関係の悪化といった構造的問題を相殺できないとも述べている。
  • 第二に、管理職は仕事と家庭の境界を保つゲートキーパーとして、「つながらない権利」を物理的・心理的に守るリーダーシップが必要だとする。例として、勤務時間外の緊急でない連絡を控えるチーム規範の導入が挙げられるが、部門横断や社外との調整なしには個別チームだけで維持するのは難しいとも指摘している。
  • 第三に、仕事から家庭への正のスピルオーバーを促すコミュニケーション能力が求められる。小さな貢献に感謝を伝える文化などが例示されている。スピルオーバーは職場の外で起こり上司が直接観察しにくいため、従業員調査などで把握することが有益だとしている。
  • これらは管理職個人の努力だけでなく、組織の支援体制や人事方針による後押しが必要であり、短期・中期・長期の戦略を考慮して設計すべきだとまとめている。

■ 結論と限界

▼ 主な発見
  • 上司ごとの異質性が部下のWLB満足度と関連している。生産性に対するボス効果を示した先行研究と整合しつつ、本研究は上司をWLB満足度の潜在的な要因として位置づけた。
  • 上司の仕事関連の支援と家庭関連の支援の両方が、WLB満足度と正に関連していた。WLBは私生活や家庭支援と結びつけて語られがちだが、本研究の結果は、充実した仕事に取り組めることもWLB満足度にとって重要であることを示唆している。したがって上司は、より良いコミュニケーションを通じて、仕事面と家庭面の両方の支援をうまく行う必要があると著者らは述べている。
▼ 限界と今後の課題
  • 1社の中規模日本企業のデータに基づくため、List (2020) が述べるように外的妥当性は単一の研究では確立できず、証拠の蓄積と理論・データ・文脈の慎重な検討が必要である。日本の長期雇用やジョブローテーションといった制度的特徴は上司の影響を増幅している可能性があり、関連の大きさは文脈によって変わりうる。一方で、上司と部下が職場で絶えず相互作用するという基本的なメカニズム自体は、日本以外にも一般化しうると著者らは考えている。
  • 因果の識別には限界があり、今後はより短い観測間隔のパネルデータ、準実験的アプローチ、自然実験などが望まれる。
  • どの上司のコンピテンシー(能力・特性)がWLB満足度を最も効果的に高めるのかの特定、および上司行動以外の組織的・制度的要因の検討が今後の課題として挙げられている。
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