女性活躍推進施策が若年女性のキャリア自己効力感に与える影響

要旨根拠：抄録

女性活躍を進めるポジティブ・アクション施策が、若年女性社員のキャリア自己効力感（＝仕事を続け、昇進し、組織の一員であり続けられるという見込み）に与える影響を、結婚や出産などのライフイベントに注目して検討した。女性社員と企業をマッチさせたデータを用い、施策を育児休業、拘束性の緩和（＝時間や勤務地の制約を緩めること）、キャリア開発に分類した。その結果、育児休業はキャリア継続効力感を高めた一方、拘束性の緩和は継続効力感と組織所属効力感の両方を高めた。拘束性の緩和とキャリア開発の組み合わせは継続効力感を高めたが、育児休業とキャリア開発の組み合わせは負の影響を示した。女性の定着と昇進には、拘束性の緩和とキャリア開発を併せて進める必要があると示唆される。

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https://doi.org/10.5651/jaas.26.17

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10.5651/jaas.26.17

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