東日本大震災6ヶ月後における関東地方の自治体職員のレジリエンスと心的外傷後ストレス症状との関連

要旨根拠：抄録

東日本大震災では、津波被害のなかった関東地方の労働者の心理的ストレスはあまり注目されてこなかった。本研究は、自身の被災に加えて仮庁舎への移転や震災対応に追われた関東地方の自治体職員について、レジリエンス（＝困難に立ち向かい回復する力）と心的外傷後ストレス症状（＝強い出来事の後に続く侵入的記憶や過覚醒などの症状）との関連を調べた。震災半年後の2011年9月に全職員へ質問紙調査を行い、825名を分析した。回答者の8割以上が自宅被害などの被災を経験していた。属性や被災の有無を調整しても、レジリエンスが低い群は高い群に比べて症状を持つオッズが約2倍であり、この関連は特に被災あり群で明確であった。自然災害という困難の中でも、レジリエンスが症状の発症を抑える働きをすると考えられる。

研究のつながり

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https://doi.org/10.1539/sangyoeisei.B14006

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10.1539/sangyoeisei.B14006

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被引用数の取得日：J-STAGE・Crossref・Semantic Scholar 2026-10-01、OpenAlex 2026-10-02。Google Scholar より少なめに出るデータベースの値なので、順位の目安としてお使いください。