週4日勤務(労働時間短縮)

幸せへの効果の大きさ

ほかの幸福度指標

睡眠・疲労改善/生産性維持

なぜ効くのか

回復時間増・時間裁量

幸せの4因子

なんとかなる なんとかなる

こうすると更に効く

6か国141組織・約2,900人の6か月試行では、対照群と比べバーンアウトの減少、職務満足とメンタル・身体健康の改善が見られ、12か月後も維持されていました(Fan et al., 2025)。改善を媒介したのは疲労と睡眠問題の減少、そして仕事能力(働ける感覚)の向上で、個人の労働時間の削減量が大きいほど効果も大きいという用量反応がありました。仕組みは回復時間の増加と時間の裁量なので、企業が導入するなら「日数を減らす」だけでなく「実際に労働時間が減る」ように会議や作業の見直しをセットにすることが条件です。個人でできる翻訳は、週の中に「回復のための半日」を確保することで、同じ仕組みを小さく試せます。

気をつけること

確度Bで、対照群つきの多国間試行が登場して単群前後比較から前進しましたが、参加企業は自己選択(やる気のある組織が参加)で、結果はすべて自己申告です。英国パイロット(2023)やアイスランド試行(2015-19)も同様の限界があります。業種により導入のしやすさは大きく違い、医療・接客など現場職では日数を減らすと残る人の負担が増える副作用があります。「制度を入れれば幸せ」ではなく「回復時間が本当に増えるか」が条件です。

最初の一歩

組織なら、まず一つのチームで「週の1日は会議ゼロ・定時終業」を1か月試してみてください。個人なら、今週、半日だけ仕事を入れない時間をカレンダーに先に確保するのが最初の一歩です。

主要な研究

• The UK's four-day week pilot(4 Day Week Global/Cambridge, 2023)
• アイスランド試行(2015-19)
• Work time reduction via a 4-day workweek finds improvements in workers' well-being (Fan, Schor, Kelly & Gu, 2025, Nat Hum Behav)

メモ：多くが単群前後比較→因果はC。v2.6:対照群付き多国間試行が登場し単群前後比較から前進。ただし参加企業は自己選択・全て自己申告(確度C→B昇格)

原典と照合済み(2次)。効果の大きさは代表的な研究の値で、相関は因果を意味しません。

同じ「働き方・労働時間」の項目